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共同研究への取組み


 県の看護職の皆様と本学教員の共同研究事業は、開学年度から開始され、初年度の平成12 年は19 のテーマで取組みが行われ、報告と討論の会においては114 人が一同に会して看護活動についての熱心な討論が行われました。その後、複数年にわたって継続される共同研究や新たに開始される共同研究など多様な看護実践研究活動として発展し、今日へと繋がっています。
 現在、学問領域を越えて、実践活動を基盤とした実践研究の重要性が注目されています。
 共同研究は、看護実践現場における看護実践上の課題を明確にし、明確になった諸課題を解決するための方法を考案し、考案した方法に実際に取組み、その結果を確認することによって取組み方法にさらに改善を加え、それらの取組みの成果を把握し、その後に繋げるという看護実践研究の手法をとっています。
 看護学における研究手法としては、1970 年代の事例研究法から1980 年代の量的研究法、その後の質的研究法、さらには混合研究法(mixed-methods)などの発展の経緯があります。
 看護学におけるこれらの研究手法の多様で豊かな発展によって、私たち看護職者は幅広い研究に着手することが可能になりました。しかしながら、看護実践そのものに明確な焦点をあて、看護ケアの利用者を中心として"どのような看護が必要とされているか""どのような看護が求められているか"などを思索した上で、看護ケアの効果を考えながら看護を提供しているその実態を的確に顕わし、改善・改革を続けることのできる看護学独自の研究手法については、今なお学問的な探究が続いています。
 当該共同研究で取り組んでいる看護実践研究は主に次のようなフェーズで構成されます。
 a. 保健医療福祉の利用者を中核として人々がどのようなケアを求めているかを考えながら看護実践における課題を明確にする。b. 明確になった課題を解決するための方策を創造的に考案する。これは、それぞれの施設の組織体制のもとで可能な方策を自ら考え、創造・開発することを意味します。c. 課題解決のために考案した方策を組織的に協働実施し、成果を把握する。d. 成果を踏まえて、今後の看護の在り方を追究する。これにより改善・改革が可能となり、その方策は発展的に継続される取組みとなる可能性が生みだされます。
 これらの特性は、私たち看護職が医療保健福祉の利用者にどのような看護ケアを提供する責務があるか、その一つひとつのケアは利用者にとってどのような意義があるかという看護の本質的な考え方に基づくものです。それゆえ、この活動は大きく期待されています。

表1 共同研究課題数及び共同研究者数の15年間の累計

年度

課題数
(継続研究比率)

共同研究者延人数(人)

教員(平均)

現地

26年度

15(53%)

72(1.4)

101

25年度

17(65%)

77(1.5)

122

24年度

20(50%)

80(1.5)

155

23年度

24(79%)

123(2.3)

203

22年度

24(92%)

128(2.4)

210

21年度

28(75%)

146(2.9)

222

20年度

33(73%)

185(3.4)

190

19年度

28(64%)

148(2.7)

192

18年度

24(71%)

141(2.7)

143

17年度

30(73%)

164(2.9)

242

16年度

28(71%)

170(3.0)

207

15年度

26(65%)

137(2.5)

159

14年度

26(58%)

159(2.9)

144

13年度

28(29%)

227(4.1)

121

12年度

19(-)

160(3.9)

39

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